大型家電の処分方法9選!リサイクル法や回収、無料引き取りの有無も解説

大型家電の処分方法9選!リサイクル法や回収、無料引き取りの有無も解説

「古くなった大型家電を買い替えたい」

「使わなくなった大型家電を処分したい」

大型家電は搬出も難しい上、処分方法が複雑なイメージがありますよね。

こうした悩みを解決するために、今回は「大型家電の正しい処分方法」を解説します。

この記事では以下の2つのタイプに分けて、大型の処分方法を解説しているので気になる方からチェックしてみましょう。

この結論
  • 家電リサイクル法に該当する家電4目品(エアコン、テレビ、冷蔵庫洗濯機)は粗大ごみとしては処分できない
  • 買い替えのタイミングであれば家電量販店での引き取りサービスがおすすめ【有料】
  • それ以外の場合は不用品回収業者へ依頼するのがおすすめ

目次

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まずは「家電リサイクル法」対象製品かどうかを判断する必要がある

家電を処分する際、まず確認しなければならないのは「その製品が家電リサイクル法の対象であるかどうか」です。

家電リサイクル法(特定家庭用機器再商品化法)の経済産業省の説明は以下のとおり。

一般家庭や事務所から排出された家電製品(エアコン、テレビ(ブラウン管、液晶式、有機EL式、プラズマ式)、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機)から、有用な部分や材料をリサイクルし、廃棄物を減量するとともに、資源の有効利用を推進するための法律です。

引用:経済産業省

要は家電4品目と呼ばれる次の家電を捨てるときは「リサイクル料金」と「収集運搬料金」が掛かると言うものです。

家電4品目はコレ!
  • エアコン
  • テレビ(ブラウン管、液晶・プラズマ)
  • 冷蔵庫・冷凍庫
  • 洗濯機・衣類乾燥機

収集運搬料金とは?

収集運搬料金とは、家電リサイクル法の対象製品(テレビ、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機、エアコン)を収集運搬会社が引き取った後、リサイクル施設まで運ぶためにかかる費用のことです。

あくまで目安ですが、1000円から3000円前後かかります。

リサイクル料金とは?

リサイクル料金とは、名前のとおり「家電リサイクル法の対象製品をリサイクルするためにかかる費用」のことです。

廃家電製品がリサイクル施設に運び込まれると、分解されて鉄やプラスチックなどの素材ごとに仕分けされ、再利用されます。

このプロセスにかかる費用を負担していただくのが、リサイクル料金です。

リサイクルするにも結構お金がかかるのニャ

家電リサイクル法に入る商品は無料で家庭ごみとして捨てることはできない

くどいようですが、以上のことから家電四品目に該当するものは、家庭ごみとして燃えないゴミに出すことはできません。

また、粗大ごみとして処分することもできないのです。

そのため、ここまで読んだうえで家電リサイクル法に該当する家電を処分しようとしている方は、次の4つ方法に絞られます。

  • 家電量販店の引き取りサービスを利用する【買い替えに限り無料】
  • オークション・フリマアプリを利用する【無料】
  • リユースショップで売る【無料】
  • 自治体指定の処分方法を実施する【有料】
  • 不用品回収業者を利用する【有料】

家電リサイクル法に該当する家電を分解して廃棄すると罰せられるので注意が必要です。

次の章では、家電4品目も含めた大型家電全般の処分方法を解説していきます。

大型家電を無料で処分する方法|無料引き取りサービスは本当にある?

  • 家電の買い替え時に「家電量販店の引き取りサービス」を活用する
  • フリマアプリ・リサイクルショップで売却する
  • 大型家電の引き取りを行っている団体に寄付する
メリットデメリットその他条件・注意事項
フリマアプリ・オークションサイトでの売却お金になる可能性がある購入者を見つけるまで時間がかかる売却価格が低い場合がある引き取りや搬運の手間がかかる家電の状態や人気によって、売却できるかどうかが決まる送料がかなり高額になる可能性がある
リユースショップで買い取ってもらうお金になる可能性がある買取査定の手間と時間がかかる処分まで時間がかかる搬出が難しい場合は、出張買取の有無を確認する必要がある

フリマアプリ・オークションサイトで売却する方法(掲示板も含む)

メルカリ・ヤフオクなどのフリマアプリやオークションサイトを利用して不要な家電を売却するのも、無料で大型家電を処分する手段の一つです。

アプリやサイトを選ぶ

フリマアプリ(例:メルカリ、ラクマ)やオークションサイト(例:ヤフオク)、掲示板(例:ジモティー)を選びます。各プラットフォームには特徴があるので、使いやすさや手数料などを比較して選びましょう。

アカウントを作成する

選んだプラットフォームにアカウントを登録します。必要な情報を入力し、本人確認が必要な場合は手続きを行います。

商品の写真を撮影する

売却する家電の写真を撮影します。全体の写真だけでなく、詳細な部分や付属品、傷や汚れの部分も撮影しておくと良いです。

商品情報を入力する

商品名、説明文、状態、購入時期、付属品などの詳細情報を入力します。正確で詳細な情報を提供することで、購入希望者の信頼を得やすくなります。

価格を設定する

市場価格や他の出品者の価格を参考にして、適切な価格を設定します。値段が高すぎると売れにくく、低すぎると損をする可能性があるため、バランスを考えて設定します。

出品する

入力した情報を確認し、プラットフォームに出品します。出品後は、コメントや質問に迅速に対応するよう心掛けます。

売却後の手続き

購入者が決まったら、取引の詳細を確認し、発送の手続きを行います。家電のサイズや重さに応じて適切な梱包を行い、配送方法を選びます。

発送と取引完了

発送後は、配送状況を追跡し、購入者に到着を確認します。取引が完了したら、プラットフォーム上で評価を行い、次の取引に備えます。

注意点としては、以下のとおりです。

  • 売るのに時間がかかる可能性がある
  • 思ったより低い価格でしか売れない可能性がある
  • 大型家電は送料が高額になるため、売却が難しい場合もある

このように、フリマアプリは制約も多いので、時間に余裕がないと難しい方法と言えます。

また、万が一売れた場合でも、送料を考えるとほぼ利益が出ず、徒労に終わる可能性もあるでしょう。

急いで処分したい場合には向かないニャ

リユースショップ買い取ってもらう

セカンドストリートやトレファクといったリユースショップに買い取ってもらうのも無料で処分できる方法です。

リユースショップの選定

家電の買取を行っているリユースショップを選びます。店舗の評判や買取価格の相場を事前に調べ、信頼できる店舗を選びましょう。

店頭に持ち込む

自分で搬出・搬入できるものであれば自分で店舗に持ち込みます。大型家電の場合、リユースショップによっては自宅まで引き取りに来てくれる出張買取サービスを提供しているところもあります。事前に出張買取サービスの有無を確認しましょう。

査定

店舗に家電を持ち込むと、店員が現物を確認し、詳細な査定を行います。査定には少し時間がかかる場合がありますので、時間に余裕を持って訪問しましょう。出張買取の場合、自宅に店員が来てその場で査定を行ってくれます。

買取価格の提示

査定が完了すると、買取価格が提示されます。提示された価格に納得すれば、その場で売却手続きを進めます。納得できない場合は、他の店舗で再度査定を依頼することも可能です。

売却手続き

売却に同意すると、必要な書類に記入し、身分証明書を提示します。売却代金は現金で支払われる場合もあれば、後日銀行振込になる場合もあります。

注意点としては以下のとおりです。

  • 付属品の準備
  • 引き取りサービスの確認
  • 処分まで手間と時間がかかる事を考慮する

家電の状態が悪い場合や付属品が欠品している場合は二束三文になる場合もあるニャ…

家電量販店の引き取りサービスは有料の場合がほとんど

買い替えと同時に申し込める家電量販店の引き取りサービスですが、実はほとんどの場合は有料となります。

多くの家電量販店では、リサイクル料金と収集運搬料金が別途必要になるのです。

しかし、買い替えと同時に下取りに申し込める場合は、下取り額によっては実質無料(下取り額でサイクル料金と収集運搬料金を相殺できる場合)と言えるでしょう。

つまり、買い替えではなく「処分だけしたい」場合はほぼ確実に料金がかかるという事ニャ

無料で大型家電を処分するには手間と時間がかかる&制限がある

このように、無料で大型家電を処分する方法は存在しますが、多くの手間と時間がかかり、大なり小なり制約もあります。そのため、すぐに処分したい場合や手軽に処分したい場合には不向きです。

例えば、動作しない家電や外観が傷んでいる家電は、フリマアプリやオークションサイトで買い手を探すのは難しいでしょう。また、古いモデルや技術的に時代遅れの家電も同様です。

リユースショップの場合でも、古い家電は買い取りを断られるケースもあります。

これらの理由から、無料で大型家電を処分するには多くの手間と時間がかかり、状態の良さなどの制約もあるため、すぐに処分したい場合や手軽に処分したい場合には不向きと言えるでしょう。

大型家電を手間暇かけず処分する方法|おすすめは不用品回収業者にまるごとまかせる方法!

大型家電に関しては、お金を払ってでも不用品回収業者にまるごと任せてしまうのがおすすめです。

無料で処分する方法は手間や制約が多すぎるため、大型家電を個人の力で無料で処分するには労力と時間がかかりすぎます。

メリットデメリット
不用品回収業者に任せるメリット・手間がかからない・急いで序文したい場合にも迅速に対応してもらえる・大型家電以外の不用品も一緒に処分できる・家電の状態やサイズ、年式に関係なく引き取ってもらえる・費用がかかる・中には悪徳な業者もいる

また、無料で処分する方法と比較すると以下のとおりです。

用品回収業者に任せる家電量販店の下取りサービスリユースショップで売るフリマアプリで売る
費用あり下取り額でサイクル料金と収集運搬料金を相殺できる場は実質無料無料送料や手数料が書かかるが売上が上回れば実施る無料
時間最短即日で処分できる数日かかる場合がある数日かかる場合がある買い手が見つからない場合もある
労力なし事前に下取りサービスがある家電量販店を探す必要がある大型家電を持ち込む、または出張買取サービスの確認と手続きをする必要があるキレイに清掃した後に写真を撮影し、出品作業をする必要がある。
環境への配慮使えるものはリユースしている施設で解体されて処分される新たな持ち主が使う新たな持ち主が使う

こうして比較してみると、大型家電の処分においては、不用品回収業者に依頼してしまったほうが、時間や労力を加味すると一番オトクであると言えます。

また、不用品回収業者以外の処分方法としては以下があります。

粗大ごみに出す【家電リサイクル法に該当しない場合に限る】

リサイクル法に該当しない家電に関しては、有料粗大ごみ処理券を買って、指定の場所に搬出することで捨てることができます。

費用は「400円〜3200円程度」で済むことが多く、手間がかかる分、コストを抑えられる処分方法といえます。

住んでいる地域ごとに粗大ごみの出し方は異なるため「〇〇(市区町村) 粗大ゴミ ルール」や「アンプ(捨てたい大型家電品目名) 粗大ごみ 〇〇(住んでいる市区町村)」と検索をかければ各自治体の粗大ゴミルールがわかるので事前に確認しておきましょう。

家電リサイクル券を購入し自治体指定の処分方法を使う【搬出は自力の場合が多い】

お住いの自治体のルールに沿って処分する方法もあります。

要は、家電リサイクル券を購入し、自分で手続きをするという事です。

イメージとしては、自分で粗大ごみの手配をするような感じニャ

住んでいる地域ごとにルールが異なるため「〇〇(市区町村) 家電処分」と検索をかければ各自治体の家電の処分ルールがわかるので事前に確認しておきましょう。

メリットデメリット
・費用が安い・自分のタイミングで搬出できる:・処分までに時間がかかる・自分で搬出する必要がある・手続きが面倒

多くの場合、指定の回収場所まで自分で搬出する必要があるので、自力で運び出すのが難しいような大型家電の場合は注意が必要です。

無理して運び出すと怪我のリスクや、壁や床を傷つけてしまう可能性もあるニャ…

家電リサイクル券はゆうちょ銀行・郵便局などで購入可能

家電リサイクル券は、ゆうちょ銀行や郵便局などで購入することができます。

このリサイクル券を使うことで、特定の家電製品をリサイクルするための費用を支払うことができます。

以下は家電リサイクル券の金額を一部抜粋した表です。

家電リサイクル券の金額(例)

製品種類金額 (円)
エアコン990
テレビ(15型以下)1,320
テレビ(16型以上)2,420
冷蔵庫・冷凍庫(170L以下)3,740
冷蔵庫・冷凍庫(171L以上)4,730
洗濯機・衣類乾燥機2,530

家電リサイクル券を使った大型家電の処分手順

家電リサイクル券を使って大型家電を処分する手順は以下のとおりです。

家電リサイクル券の購入

ゆうちょ銀行や郵便局で家電リサイクル券を購入します。購入時には、テレビの型番やサイズを確認しておきましょう。

家電リサイクル券の貼付

購入した家電リサイクル券をブラウン管テレビに貼付します。リサイクル券にはテレビの詳細を記入する必要があります。

指定引取場所の確認

一般社団法人家電製品協会 家電リサイクル券センターのサイトで、指定の引取場所を確認します。

大型家電の持ち込み

指定された引取場所に大型家電を持ち込みます。持ち込みの際には、リサイクル券を貼付した状態で持参します。

引き取りと処分

指定引取場所で大型家電を引き取り、リサイクル処分が行われます。これで処分手続きが完了です。

大型家電を購入した家電量販店へ持ち込んで処分してもらう

費用と手間はかかりますが、処分したい大型家電を購入した家電量販店に持ち込んで処分することもできます。

家電量販店によって、処分価格は異なりますが、以下は代表的な家電量販店の処分価格の比較です。

店舗によっては引き取りのみは実施していない場合もあるニャ

メリットデメリット
特になし収集運搬料が発生するので費用が高い家電の買い替え時のみ、店舗持ち込みのみなど、回収条件がある場合もある

家電量販店の引き取りサービスを利用する

家電を新しく新調するタイミングであれば、家電量販店の引き取りサービスを利用する方法もあります。

大型家電を無料で処分する方法でも軽く触れましたが、家電量販店の家電引取サービスはリサイクル料金と収集運搬料金が別途必要になる場合がほとんどです。

しかし、リサイクル料金と収集運搬料金だけ設置と同時に回収してくれるため、コスパは高いです。

家電量販店の引取サービスを利用するメリット・デメリットとしては次のとおり。

メリットデメリット
買い替えと同時に処分できるから楽下取り額でサイクル料金と収集運搬料金を相殺できなければ有料店舗によってサービス内容やルールがことなるため、事前に下調べする必要がある処分できるまで時間がかかる同種の家電の買い替えが必須な場合が多い

引越し業者へ引き取りの依頼をする

引越しに合わせて不用品を処分したい場合は、引越し業者に依頼するという方法もあります。

ただし、引越し業者に不用品回収を依頼する場合、費用がかかるケースも多く、不用品の内容によっては引き取ってもらえない場合もあります。

引越し業者に依頼するかどうかは、メリット・デメリットを比較検討したうえで判断しましょう。

メリットデメリット
・引っ越しと同時に申し込めば手間がかからない・不用品回収業者よりも費用が安い場合もある・引越し費用+αで費用がかかってしまう・「回収可能な範囲」にばらつきがある・処分をする日程調整に制限がある・一部の業者は対応していない場合がある

買い替えのタイミングであれば家電量販店の引き取りサービスがおすすめ

ここまで大型家電の処分方法について詳しく解説してきましたが、家電を新しく買い替える必要がある場合は、家電量販店の引き取りサービス(下取りサービス)を利用するのがおすすめです。

別途回収業者を探す手間が省け、手続きが一度で済むため非常に効率的でしょう。

とにかく早く・楽に大型家電を処分したい場合は不用品回収業者がおすすめ

今すぐ買い換える必要がない場合や、今すぐ処分しなければならない事情がある場合は、不用品回収業者に依頼するのがおすすめです。

不用品回収業者を利用すると、電話・LINE一本で最短即日で自宅まで大型家電を回収に来てくれます。

重い家電を自分で運ぶ必要やリサイクル法に則ったルールを調べる必要もなく、手間を大幅に省くことができます。

また、不用品回収業者はリサイクル法に基づいた適切な処分方法を取るため、安心して利用できます。

例えば、大型の冷蔵庫や洗濯機を処分したい場合、不用品回収業者に依頼すると、希望する日時に自宅まで来て、速やかに回収してくれます。

運搬から処分まで全てを任せることができるため、特に大型家電以外にも処分したいものがある場合は最もおすすめな方法と言えるでしょう。

このように、不用品回収業者を利用することで、大型家電の処分を迅速かつ手軽に行うことができます。特に、時間がない方や重労働を避けたい方には、不用品回収業者の利用を強くおすすめします。

悪徳業者を避けて信頼できる不用品回収業者を見分けるポイントは?

残念なことに、不用品回収業者の中には悪徳な業者がいるのも事実です。

例えば

  • 回収を装った後に貴重品を持ち去る
  • 回収した品物を不適切な場所に捨てる
  • 「無料で回収します」と宣伝しながら、後から不当な料金を要求

などの行為が報告されています。

悪徳な業者を見分けるポイントとしては以下のとおりです。

  • 事前の見積もりを提供してくれるか
  • 許可証や資格を持っているか
  • 契約書を作成してくれるか
  • サービス内容が充実しているか

これらのポイントを事前に確認することで、悪徳な不用品回収業者かどうか見分けることができますよ。

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大型家電の処分方法に関するよくある質問

大型家電を処分する際に、自分で運べない(搬出不可)場合はどうすればよいですか
弊社にご依頼頂ける場合は、作業は現地スタッフがすべて行うため、事前準備は必要ありません。
そのため、搬出不可の場合でも安心してご依頼ください。
いらない家電を無料で引き取ってもらう方法はありますか?
大型家電を無料で処分する方法としては
・メルカリやヤフオクに出品する
・リユースショップに売る
・ジモティーに現地受け渡しとして掲載する
などがあります。
いらなくなった家電は寄付することはできますか?
大型家電を寄付することができるNPO、NGO法人などもあります。
すべての家電が寄付できるわけではなく
国内メーカー(日本製)の場合
製造から8年以上経過した製品
海外メーカー(海外製)の場合
製造から5年以上経過した製品
など、団体によってルールが異なります。


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